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【個人事業主・フリーランス向け】会計ソフトの選び方(インストール型会計ソフト編)

個人事業主やフリーランスの方と話をすると

「会計ソフトをどれにしたらよいのかわからない。」

といった相談をされることがあります。

そのような場合にどんな点を考慮して会計ソフトを選ぶとよいかを考えましたので記事にしておきます。

なお、2021年現在、会計ソフトにはパソコンにインストールして使用する「インストール型」の会計ソフトと

パソコンにインストールせずにインターネット上で動作する「クラウド型」の会計ソフトがありますが、今回は「インストール型」の会計ソフトに絞って説明します。

インストール型の会計ソフトを選ぶ際に考慮したいポイント

パソコンにインストールして使用するインストール型の会計ソフトについて、どの会計ソフトを購入すればよいかわからない際に考慮したいポイントがあります。

それは

入力した仕訳データをCSVデータ(テキストデータ)としてエクスポートできる機能があるかどうか

です。この点はが非常に大事になります。

ソフトを購入する際にはこの機能があるのかどうかを確認したうえで購入するようにしましょう。

それ以外についてはソフトの画面の見た目や料金などを吟味していただき、自分の使ってみたい会計ソフトを選んでいただけるとOKです。

会計ソフトに仕訳データをCSVデータ(テキストデータ)としてエクスポートできる点を重視する理由

インストール型の会計ソフトを選ぶ際にこのCSVデータのエクスポート機能があるかどうかを重視するには理由があります。

それはCSVデータがあればこんなケースに対応可能になるからです。

  • 最初は自分で記帳していたけど、途中から難しくなって記帳ができなくなったから税理士事務所に記帳を依頼したい。
  • 自分で記帳しているけど間違っていないか確認してほしい。
  • 今使っている会計ソフトとは別の会計ソフト(クラウド会計を含む)にデータを引き継いで変更したい。


通常、A社が販売している会計ソフトへ入力したデータはA社の会計ソフトでしか内容を確認することができません。

A社が販売している会計ソフトへ入力したデータをB社の会計ソフトを使って内容を確認するといったことはできないのです。

もしA社の会計ソフトを使用してデータ入力していた場合で、そのデータを税理士事務所に見てもらいたい場合に、その税理士事務所がA社の会計ソフトを持っていない場合、税理士事務所側ではデータを確認することができません。

こういった場合には仕訳データを紙へ印刷したり、PDF等のデータに変換したうえで税理士事務所側に渡す必要がありますので、手間が一つ増えることになります。

ですがこのCSVデータがあれば税理士事務所側で同じ会計ソフトを使用していなくても、税理士事務所で使用している会計ソフトへ仕訳データを復元することができます。

こういった点からインストール型の会計ソフトを選ぶ際にはCSVデータのエクスポート機能があるかどうかを弊社では重視しています。

仕訳データをCSVデータ(テキストデータ)としてエクスポートできる機能があるインストール型の会計ソフト2選

入力した仕訳データをCSVデータとしてエクスポートすることができる機能が備わっている会計ソフトを2つ紹介します。

  • やよいの青色申告
  • みんなの青色申告

これらのソフトは1万円程度で購入可能ですので購入への負担感もそこまでないのではないでしょうか。

もちろんこれ以外にも同様の機能が備わった会計ソフトもあるかと思いますが、上で紹介した会計ソフトは使用している税理士事務所も多いため、対応可能な税理士事務所が多くなる可能性が高まります。

会計ソフトを毎年更新する(新しいバージョンへ買い替える)必要があるかどうか。個人的見解

上で紹介した会計ソフトですが、毎年毎年、新しいバージョンが発売されます。

毎年会計ソフトを新しいバージョンへ更新料を支払って更新する必要があるかどうかに関しても相談をされることがあります。

あくまで個人的な見解にはなりますが、消費税の申告の必要がない個人事業者・フリーランスの場合には絶対に毎年新しいバージョンの会計ソフトへ買い換える(更新)する必要はないと考えています。

税金に関する法律は毎年改正が入りますが、消費税の申告の必要がないのであれば、
毎年の法律の改正による影響を受けにくくなります。

会計ソフト自体は最新のバージョンではなくても仕訳データの作成自体は可能です。

「会計ソフトは仕訳データを作成する機能さえあればいい」

という極論にたつと、常に最新のバージョンの会計ソフトを使う必要はない。という考え方ができます。

※もちろん毎年最新のバージョンの会計ソフトを購入することが理想的ではありますが。

会計ソフトを最新のバージョンに買い替えなかったら決算書や確定申告書の作成はどうするか

最新のバージョンの会計ソフトでなくても、その年の仕訳データさえ作成することができればその後の決算書の作成や確定申告書の作成に関しては国税庁のホームページにある【確定申告書作成コーナー】を使用して作成することができます。

作成後にはそのまま電子申告も可能ですべて無料で使用できます。

電子申告にはマイナンバーカード等が必要になるなどの事前準備が必要になります。
マイナンバーカードに関しては以前記事をしております↓

仕訳データは会計ソフトで作成し、決算書類と確定申告書は国税庁のホームぺージで作成する。

多少ハードルは高いですが、この組み合わせが一番費用を抑えることができるやり方であると考えます。

まとめ

インストール型の会計ソフトを選ぶ際に考慮したいポイントを記事にしました。

無料で使用できる会計ソフトもありますが、記事にしたような機能がなかったり、あっても有料版へバージョンアップしないと使えないことがほとんどですので無料の会計ソフトはこの点からはお勧めできません。


弊社では弥生会計をメインに使用しているので操作方法のサポートや初期設定のサポートも可能です。お困りの方はスポット相談からお申込みください。


税務記事以外のことを個人ブログ(別サイト)で書いています。
こちらからどうぞ↓


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